10万円だと関係あり

30万円云々の時は、あれこれ条件があったようで、うちは関係ないなーと思っていましたが、10万円は一律ということなので、これは関係ありそうです。

どうなのかなー、この政策は。困っているところに、とにかくすばやくということなら、一定の理解はできますが・・・。

収入の変化は？

コロナ云々で、自分のところがとゔなったかというと、うちはもう定年退職後の年金受け取り家計に近い形になっている（但し、実際の年金はまだ受け取る年齢には至っていない）ので、キャッシュフロー、現金の流れ的には特に大きな変化はないです。

家賃と太陽光で20万ちょっと入ってきて、15万ほど返して、あとは配当・分配金・優待関係のインカムゲインと、優待現金化の部分も含めてのオークションの収入、基本的にはこれだけです。確定申告でおさめていた税金が戻ってきたり、生保の給付があったりもしましたが、これは臨時的なものです。株式売買の損益もありますが、IPOもお休み状態ですし、数字はそんなに大きいものではありません。

だいたい、これでは日常の生活コストをまかなえないので、若干ずつ資産を食いつぶすか、あるいはIPOなどの臨時収入でまかなうかという感じです。

これは別に変化はないです。まあ、IPOで利益を得るチャンスは激減していますが。

資産の増減は？

株式とREITのＰＦの部分は、書いているように昨年末からは700万以上のマイナスです。実際には中国株等外国株の下落分もありますので、さらに時価評価損益は悪化しますが、ここにはインカムゲインは含んでいないので、優待も含めて実際の損益は-700万よりはましでしょう。

で、どこを基準に見るかで+-は違ってきても昨年の最初からだと、多分600万程度はプラスになっていると思われます。今年の最低のところで昨年の最初からの比較でほぼトントンだったと思いますので。

実質的には大きな変化はなし

ということで、別に上記のような状況で、なにか生活上で困ることがあるとか、大きな変化があるとかそういうことはありません。

前にも書きましたが、変わったのは消費意欲が減退したことぐらいです。新車はもとより、大型テレビや新カメラの購入も見送っていますので。

10万円は？

麻生さんが「手を挙げた人だけ」とか言ってましたが、別に断る理由もないので、くれるなら、それはもらいますよね。

うちは資産から見れば、借入金の分を引いても、1億以上はありますので「富裕層」という区分になるみたいです。「富裕層」はかなり違和感がある言葉です。

確定申告上の所得は、フルタイムの仕事を退いていることもあり低水準で、国民健康保険の限度額証ももらっています。

10万円来ても、別になにをどうするわけでもありません。消費意欲が減退した状態はそのままですし、普通に生活資金になるといえばそうですし、株式等金融商品の購入に充てられるとも言えます。別にお金に「生活資金用」とか「株の資金用」とか書いていないので、区別できませんし^^;。

場合によっては寄付などに用いることはあるかもしれないです。